【調剤】劇的ビフォーアフター？の裏側を探る

 2021/05/07

昨日のブログでは、2021年度における調剤基本料の届出状況を集計した。一部の厚生局では、最新の公表データが3月1日時点のものであるため、正確な集計となっていない点はご了承願いたい。来月にでも再度の集計を行う予定である。乞うご期待だ。

さて、昨日の集計結果では、調剤基本料１を届出ている薬局が49,913軒あることが分かった。次に気になるのは、それらの薬局が3月1日時点ではどの基本料区分にあったのかということだ。

そこで、49,913軒の薬局を対象に、3月1日時点における状況を調査した。新規開局か、何らかの理由で医療機関コードが変更になった薬局が207軒。その他、異動前の届出区分については下表の通りだ。

昨日の集計結果で最も件数の落ち込みが見られたのは調剤基本料２に注目すると、異動分のほぼ全てが調剤基本料１の届出を行っていることが分かる。受付回数と集中率による影響の大きい調剤基本料２の性格が色濃く表れた結果ではないだろうか。

次に多かったのが調剤基本料３イだ。調剤基本料３イに属する企業規模、薬局の立地が大きく影響しているだろうと考えている。

３ロについては種種雑多な店舗を抱える大規模法人ということで、もう少し変動があるのではないかと考えていたが、３イと比較すると影響が小さい。出店戦略の采配の賜物か、コロナ禍における対策が功を奏したのか、それは各法人のみぞ知るといったところだろう。厚生局データによる表面上の分析からは知り得ない真実がある。