スーパーと薬局の同時業界再編
2024.04.06
DgSがトリガーとなり大きな変革が起きようとしている。
GMS大手であったイトーヨーカドーが、北海道と東北地方などの17店舗を閉店し、首都圏などを中心とした体制に移行する方針を示したのはまだ記憶に新しく、業界のみならず一般消費者にも衝撃をもたらした。
それから約2ヶ月となる今月、今度は西友が北海道と九州から撤退し、競合他社に店舗を売却すると報じられた。
GMS、スーパーの業態はもはやオワコンかと思いきや、北海道はイオン、九州はイズミ（広島）がそれぞれ西友の店舗を受け継ぎ運営を継続するとのこと。
そして、同日のニュースでは「西友、約500品目を最大3割値下げ 日用品やPBなど」（日本経済新聞）と報じられたことより、小売業界は選択と集中を迫られており、それぞれの生き残る道を模索していることが鮮明になった。
さらには、「アルビスが小商圏店舗 ドラッグストア意識、毎日安売り」（日本経済新聞）というタイトルの記事も目に止まった。
この記事から推察されるのは、GMP、スーパーの業界再編に影響しているのはDgSであるということだ。
調剤薬局業界でも再編に一石を投じる業態が、他の小売業をも巻き込む形で、同時再編のうねりを引き起こしているのだ。
類似の記事を探し日本経済新聞のタイムラインを遡っていると、こんな記事があったのに気付かされた。
「ウエルシア、PBで初の冷凍食品発売 ギョーザなど2品」（日本経済新聞）