オンライン診療 共同体設立で風穴は開くか
2021/05/20
5月18日、地域スマート医療コンソーシアムという団体が産声を上げた。
「誰もが利用しやすいスマート医療の普及を目指して」というスローガンのもと、「高齢者を含む地域住民が利用しやすいオンラインによる医療・介護・ヘルスケアサービスの普及促進を図るため、オンライン診療サービスの提供に携わる医療事業者、保険調剤薬局事業者、ヘルスケア事業者、ケーブルテレビ事業者などが参画し課題解決に取り組む」ことをミッションとしている（引用：地域スマート医療コンソーシアム設立のプレスリリースより）。
発足時点（5月18日）で、参画している企業は下記の通り（リンクは各社リリースへ）。
【医療機関】千葉大学医学部附属病院 患者支援部
【保険調剤薬局事業者】株式会社ココカラファイン、株式会社トモズ、日本調剤株式会社
【オンライン診療プラットフォーム事業者】株式会社インテグリティ・ヘルスケア、株式会社 MICIN
【ヘルスケア関連事業者】KDDI 株式会社、住友商事株式会社
【ケーブルテレビ事業者】株式会社愛媛 CATV、ケーブルテレビ株式会社、株式会社 CCJ、株式会社ジュピターテレコム （事務局）、株式会社 ZTV
参画事業者の1つにKDDIはあるものの、通信サービス提供者には複数のケーブルテレビ事業者が名を連ねている。
コンソーシアムの構想図（下図）を見ると、その主旨が見えてくる。要は、スマホで無理ならテレビでやろう、画面もでかいし、リモコンならばいけるだろ、ということだろう。
Netflixボタンを配置したリモコンさながら、リモート受診ボタンひとつで診察から服薬指導まで一気通貫となれば、利用者数は爆発的に増えるかもしれない。