テレビよりもインターネット

 2020/12/07

スマホ、電波、オンラインの重要性が急速に高まり、それに関する議論が過熱している。

菅首相のブレインの一人である高橋洋一氏による、Eテレ売却、プラチナ電波帯域の開放を主張するコラムが11月30日発行の「現代ビジネス」に掲載された。

Eテレ売却の是非は個人的にどうでもいいトピックだが、インターネット通信に有利な電波帯域の開放には強く賛同している。

なぜならば、コロナ禍において、インターネット通信の重要性が急速に高まっており、特にスマートフォンの普及と通信インフラの整備は日本社会全体におけるデジタルトランスフォーメーションのボトルネックになっていると言っても過言ではないからだ。

電波帯域の利用権と、基地局設置のコストが高額である故に、スマートフォンの利用料金は高止まりしている。インターネットを全く使わないユーザーであっても、スマートフォンに切り替えるこどでガラケーよりも高額な請求書を毎月受け取ることになってしまう。

諸悪の根源は、ある部分でテレビ局にあるというのが高橋洋一氏の主張ではないだろうか。

あらゆるビジネスがオンライン抜きには語れない時代になってきた。医療も当然その一つだ。