ヤバイよ、製薬企業のMR㉝

2020/06/26

昨日の続きだ。

本日はＭＲ認定センター・近澤事務局長の挙げたＭＲ不要論を否定する理由に着目する。

まずは、「医療機関にとって、企業の窓口担当者は必要で、その役割を果たすのがMR（出典：日刊薬業、2020年6月12日）」だ。

「窓口担当者」を名乗るからには、医療機関や薬局が自院や自局の担当者が誰なのかを把握していることが最低条件になる。しかし、大学病院やエリアの基幹病院のみを担当するような一部のＭＲを除いて、担当エリアの医療機関と薬局に顔が知れ渡っている「〇〇製薬の担当者」には出会ったことがない。むしろ、ＭＲの人数を考えれば、「窓口担当者」という表現は非現実的ではないかと考えるがいかがだろうか。

誰が担当者なのか分からなければ、医療機関や薬局は製薬企業に設けられたコールセンターにアクセスし、わざわざＭＲに訪問いただかなくとも、そこで問題は解決される。日本全国の医療従事者からの問合せ事例が集積されたコールセンターは強力だ。

もちろん、対面による説明のニーズは依然としてあるだろうが、コールセンターによる一次対応があれば、そのようなケースは最低限に抑えることができるだろう。特にこの度のコロナ禍による活動自粛に着目すると、製薬企業の窓口対応をしたのはほとんどの場合がコールセンターか、医薬品卸のＭＳだったのではないか。

「不要不急」というキーワードで自社ＭＲの人数再検証が至急必要かもしれない。