ヤバイよ、製薬企業のMR㉜

2020/06/25

コロナ禍の中で、前代未聞となる規模でMRの訪問規制が敷かれた。

医療機関、薬局、医薬品卸、行き場を失ったMRは自宅で何を想い、何をして過ごしたのだろうか。

自粛期間中、医療における自身の存在意義を自問したMRも少なくなかっただろう。MRは製薬企業における医薬情報担当者だが、薬価算定時の上乗せ費用や患者利益に資さないプロモーション姿勢が問題視され、その「不要論」が叫ばれて久しい。

そんな中、MRによる訪問がなくとも、医療は支障なく機能することが証明された。

6月12日の日刊薬業では、MR認定センター・近澤事務局長のコメントが取り上げられている。同氏はMR不要論を明確に否定するとともに、その理由を3つ挙げたとのこと。

MR認定センター・近澤事務局長コメント（出典：日刊薬業、2020年6月12日）
▽患者の抱える疾患や病態はそれぞれ異なり、薬物治療に正解はない。医療関係者のニーズを探り、タイムリーに応える役割がMRに求められる

▽医療機関にとって、企業の窓口担当者は必要で、その役割を果たすのがMR

▽MRとのつながりや対話から得られる「気付き」や「学び」がなくなることはない

また、同記事内では製薬協・田中常務理事の考えとして、「安全性情報や副作用情報収集の取り組みこそが、MRの活動で重要になると強調（出典：日刊薬業、2020年6月12日）」との意見が示された。

この声は医療従事者へ届き、共感を得られるものなのだろうか。

必要かどうかの評価を考えるには、製薬企業、医療従事者、患者など、様々なステークホルダーの意見が必要であり、身内発信のアピールだけでは成立するものでないと考えている。