後発品関連加算に潜むワナ①

2019/02/13

今後の診療報酬改定では、後発品使用割合を要件とする各種加算に注意が必要だ。

敢えてセンセーショナルに言うならば、「後発品関連加算に潜むワナ」となる。では、いったいどのようなワナがあるのか。シリーズで解説していく。

後発品関係の加算は「いつかはしごが外される」の代表格のような点数だが、来年度は加算自体が無くなることはないと考えている。何と言っても2020年度は、2017年骨太方針で掲げた後発品数量ベース80％クリアという重大なミッションがある。

調剤メディアスによれば、2018年年8月の数値は75％。あと1年で5％の伸びが必要。当月は対前年同期比で5.9％伸びており、同様に推移すればギリギリ達成できそうだ。したがって、2020年度改定では加算要件引上げに留まり、大きな見直しはないだろう。それよりももっと議論を要する点数、要件、施設基準がある。後発品関連の加算は機械的に見直して、はい終了だ。

はしごが外れるのは2022年度以降になるだろう。と言っても、後発品関連の要件が消えることはない。何らかの加算の施設基準に組み込まれるか、包括払いが拡大するか、そうでなければ保険償還の仕組み自体が変わることになる。

どのような形になるかは別にして、2020年以降の後発品関連加算には注意が必要だ。予期せぬ出来事で後発品使用割合が上下する可能性があり、早い段から対策の検討が必要になる。

つづく